医療費控除 対象 絆創膏

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絆創膏は何かと使う機会が多く、家庭の救急セットの中で子どもから大人まで最も使用率の高いものと言えるでしょう。
さて、絆創膏は医療費控除の対象になるかどうかについてですが、基本的に街のドラッグストアやコンビニで売られている市販の医薬品も医療費控除の対象になります。
つまり、病気の治療の為に購入した風邪薬や胃腸薬、怪我の治療の為に購入された絆創膏や傷薬、シップ薬等は全て医療費控除の対象になるという事です。
絆創膏だけで年間10万円を使う事はまずありませんが、様々な医療費に絆創膏の購入費を加えると10万円になる可能性は大いにあります。
1年間の中で絆創膏を購入する機会は多々あると思いますので、レシートはきちんと保管しておきましょう。

 

普段滅多な事では風邪を引かず、病気や怪我とは縁遠い人でも、絆創膏はとても身近なものだと思います。
女性であれば、ティッシュとハンカチを持ち歩くのと同様に、お財布等に入れて常に絆創膏を持ち歩いているという人も多いと思います。
そんな、大抵の家に必ずあり、普段持ち歩いている確立の高い絆創膏ですが、実は絆創膏にもいくつか種類がある事はご存じでしょうか。
絆創膏には全部で4種類あります。
まず、法的管理のもとで製造され、絆創膏のパットの部分には有効成分が含まれている、傷を治す為の、医薬品としての絆創膏です。
次に、自然治癒効果を高めるのを目的とした医薬部外品に分類される絆創膏です。
これは、パットの部分に有効成分は含まれていますが、殺菌効果はありませんのであくまで自然に治す為の補助的役割の絆創膏になります。
そして3つ目は、患部を守る事を目的とした絆創膏です。
パットに有効成分は含まれていませんので、絆創膏と言えど、怪我した部分を保護する医療用具の一種になります。
そして最後に、雑貨屋さんや100円ショップ等で売られている、見た目にこだわった絆創膏です。
これは傷の保護目的としては使えますが、傷を治す効能や薬効はありません。

 

このように、身近な存在である絆創膏は、実はいろいろな種類があるのです。
法的管理の元で有効成分を含んで製造された絆創膏であれば、患部に貼る事で治療の一環になりますが、医療用具や雑貨として売られている絆創膏は何の成分も含まれていませんので、怪我をした時は患部を丁寧に洗い、消毒し、清潔な状態にしてから患部の保護として貼るようにしましょう。

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