医療費控除 対象 コンタクト

Sponsord Link


コンタクトレンズは医療費控除の対象となるのでしょうか?

コンタクトレンズは医療費控除の対象となるのでしょうか、という問いの答えは「場合によっては対象となる」という答えが正しいといえます。
コンタクトレンズを使用する人のほとんどが近眼、遠視、乱視、老眼などの矯正の為に、コンタクトレンズを使用しているはずです。
このような一般的な視力矯正の為に利用する場合、医療費控除の対象とはなりません。
これはコンタクトレンズだけではなく眼鏡も同じです。

 

医療費控除の対象となるコンタクトレンズとは?

では、どのような場合がコンタクトレンズや眼鏡を購入して医療費控除の対象になるのか。
弱視、斜視、変性近視、白内障手術後、角膜炎、緑内障手術後、虹彩炎、角膜外傷、視神経炎、網膜色素変性症、網脈絡膜炎のどれかを患った場合です。
これらの目の病気を患い医師からコンタクトレンズや眼鏡が処方箋としてつけたりかけたりするように指示が出て眼鏡屋でコンタクトレンズや眼鏡を購入した場合のみ、医療費控除の対象となるのです。

 

弱視の場合は20歳未満で視力が0.3未満の機能未発達の症状がある人なので、この場合ですとコンタクトレンズや眼鏡をかけるのが治療の一環となりますから医療費控除の対象となります。
近視が大人は医療費控除の対象にならないが子供は対象となるケースが存在します。
わからない方は、一度眼科医か税務署で相談を受けると医療費控除の対象になる事があります。
無駄に税金を払ってしまったのなら、税務署で確定申告をしなければもったいないです。

 

ちなみに眼鏡の購入費用は日本眼科医会で定められています。
医療費控除は5年前までさかのぼって請求する事が出来ますので、領収書は無くさずにとっておく事が重要となります。

Sponsord Link